九州

ソフトＢパウエル優先権も条件付き

　パ・リーグは４日、ジェレミー・パウエル投手（３１）の「二重契約問題」で、同投手に事実上の期限付き出場停止の勧告を出した。この日午後、小池唯夫会長らが両球団首脳と都内ホテルで善後策を協議。午前中のパウエルへの事情聴取を重視し、交流戦明けの「６月２３日以降」という条件付きでソフトバンクとの契約を優先することを認めたが、混乱を招いた点も重く見て３カ月は試合に出場できない見解を示した。強制力はないことから最終決着となる保証はなく、パ連盟の提案に両球団とも納得しなかった。

　パ連盟の軍配は、条件付きながらソフトバンクに上がった。東京・銀座の連盟事務所で午後６時から緊急会見を開き、小池会長が「結論」という表現で見解を明らかにした。６月２２日までは２球団の支配下選手登録申請を受け付けず、同２３日以降にソフトバンクに対して申請を受理する。ただしそれより前に両球団で話し合いがつけば、その時点でソフトバンクの申請を受理する。小池会長は「みんながいい答えはない。三方一両損というかね。苦渋の見解」と語った。

　連盟はあわただしく動いた。午前中、パウエルに対して連盟側が電話で事情聴取。ソフトバンク入りの固い意向と、すでに契約交渉が終わったオリックスでプレーする気はないとの意思を確認した。そして午後２時から小池会長と村田事務局長が都内ホテルにソフトバンク角田代表、オリックス機谷代表ら首脳を呼び「３者会談」を行った。３時間に及ぶ協議の末、期限付き入団という連盟の解決策を提示した。

　ソフトバンクとの契約を優先させる理由に、小池会長は「パウエル投手の事情聴取が決定の１つの大きな理由。総合判断です」と説明した。決め手になったのは「オリックスではプレーしない」と強く主張しているパウエルの意思。「連盟が受理しても選手本人が納得しなければ意味がない。実現性のある選択をしました」とも話した。

　一方で交流戦後の「６月２３日以降に限り認める」という実質的な「出場停止期間」を設け、「混乱したことに対するペナルティーです」と明言した。その根拠には野球協約第１８２条の「兼職の禁止」（資格職名のいかんを問わずこの組織に属する者は二個以上の球団に役職員または監督、コーチ、選手として兼職することはできない）及び第８３条の「不適格選手」（球団は、連盟会長が野球の権威と利益を確保するため不適当と認めたものを支配下選手とすることはできない）を挙げ、その精神に基づいて結論に取り入れた。

　村田事務局長は「強制措置でもなく裁定でもない。強い勧告です」と今回の結論の意義を述べた。ただし両球団の反応については「それは連盟からは言えない」と言葉を濁した。仲裁に入った形で連盟は結論を出したが、それに強制力はなく、両球団も納得はしていない。今日５日にはパウエル本人の会見が予定されている。まだまだ着地点は見えないままだ。【大塚仁】

［2008年2月5日8時43分　紙面から］

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